選択科目の選択は将来を見据えて


税理士になるには税理士試験を合格する必要がありますが、この試験は11科目中5科目に合格すれば資格を取得できます。
5科目中「簿記論」「財務諸表論」は必須科目ですが、残りの3科目について、将来、開業する予定ならば実務での使用頻度の高い科目を選ぶべきです。
この実務での使用頻度の高い科目とは、一般的に、「法人税」「所得税」「相続税」「消費税」の4科目であるとされています。将来を見据えて

実務に役立つ科目の選択

実務での使用頻度の高い科目とは、一般的に、「法人税」「所得税」「相続税」「消費税」の4科目であるとされています。

「法人税」と「所得税」

法人税法と所得税法は、選択必須科目であり、必ずどちらかは受験しなければなりませんが。
実務ではどちらも必須の知識ですので、税理士としての将来を考えた場合、2つとも選択するのが理想的です。
しかしこの二つは試験科目の中でもっともボリュームのある科目であり、個人相手の税理士を目指しているならば「所得税法」、会社など法人相手の税理士を目指しているならば「法人税法」と、将来、どちらのタイプの税理士を目指しているかでどちらか1つを選ぶことも可能です。

「相続税」「消費税」

この2科目は、実務に直結する科目と言うことで、両方学習していると、合格後に税理士として活躍する時に役に立つと言われています。
特に、消費税は比較的新しい試験科目ですが、実務に直結するだけでなく、身近な税金でもあり、さらに、ボリュームの少ないことからねらい目の科目です。

ボリュームが少ない=合格しやすいではない

消費税法などはボリュームの少なく、比較的短い時間で勉強を終えることができますが、科目合格率は、どの科目も概ね10%~15%程度と決められていますのでので、ボリュームが少ないから合格しやすい、ボリュームが多いから合格が難しいとは言えません。
むしろ消費税法のような需要が高く、ボリュームの少ない科目は人気があり、それだけ競争が激しくなって合格が難しいとも言えます。
基本的に、ボリュームが少ない科目は覚えることが少ない分、全部を暗記するくらいの高いレベルが要求されるということは忘れないでください。